日本呼吸器学会ではこれまで一般の医師に向けた成人肺炎の診療ガイドラインを作成，改訂を実施してきました。前版である2017 年に公表された『成人肺炎診療ガイドライン2017』では，市中肺炎，院内肺炎，医療・介護関連肺炎の3つのガイドラインが統合され，日本医療機能評価機構により作成されたガイドライン作成方法である『Minds 診療ガイドライン作成の手引き』に初めて準拠しクリニカルクエスチョン（CQ）を取り入れたことが特徴でありました。その後，2019 年末から新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界中に蔓延し，呼吸器専門医のみで肺炎診療を行うことはさらに難しくなり，非専門医の肺炎診療をサポートするガイドラインの重要性が増してきています。今回，超高齢社会やCOVID-19 流行など，目まぐるしい医療現場の変化に対応すべく，また最新のエビデンスに基づいた内容となるように，本ガイドラインの改訂に取り組みました。米国では医療ケア関連肺炎の概念がなくなり，本邦における医療・介護関連肺炎においてもその概念とガイドラインでの扱いについて再考が必要と考え，委員会でも議論を重ねてまいりました。米国と異なり，本邦では超高齢社会を反映して高齢者肺炎が多いことを考えるとやはり医療・介護関連肺炎の概念はまだ本邦には必要ではないかという意見が多く，今回も医療・介護関連肺炎を残しています。また，2017 年のガイドラインでは医療・介護関連肺炎に対して必要以上に広域抗菌薬を推奨していた可能性が指摘されており，今回のガイドラインでは，エビデンスに基づきできるだけ狭域抗菌薬での治療という流れで検討を行いました。

今回のガイドラインの他の特徴として，高齢者肺炎への対応について充実を図るべく誤嚥性肺炎の領域を作ったこと，COVID-19 の流行に応じてウイルス性肺炎の領域を新設したことが挙げられます。今回も各領域のCQ についてシステマティックレビュー（SR）を施行し，委員会で投票した結果に基づき，推奨の形で提示しております。またさらに，CQに加えてSRのみを施行した議論点も提示することで，実地医家の先生方の疑問に十分なエビデンスでお答えできるものになったと考えています。

しかし，今回の委員会のなかの討論において，まだまだ不足しているエビデンスも多く，本邦におけるエビデンス作りが必要であるとい　うことが明確となり，「future research questions」という形で将来のさらなる研究の発展に期待する点を抽出しておりますので，本ガイドラインを通読して頂き，次期改訂に向けて，ぜひ本邦からのエビデンスを創出して頂ければと思います。

最後に，この新しいガイドラインをぜひ皆さんに使っていただき，日々の臨床にお役立ていただければ幸いです。

（一般社団法人 日本呼吸器学会成人肺炎診療ガイドライン2024作成委員会「序」より抜粋）

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