2015年4月よりアベノミクスの規制改革の成果として，第三の食品制度といわれる企業責任で保健機能の表示ができる機能性表示食品制度がはじまった。従来，健康増進法で定められ，消費者庁の認可による保健機能食品（栄養機能食品，特定保健用食品［トクホ］，特定用途食品）があり，それ以外の枠の部分にいわゆる健康食品があり，効果のような文言は記載することができなかった。そのため，膝を回すようなイメージ広告や個人の感想といった抽象的な広告が中心となり，消費者が購入の際に必要な情報が提供されてこなかった。このような状況を改め，消費者に正しい健康情報を届け，セルフメディケーションを進めるために，ヒトでエビデンスがあるものに関して消費者庁への届け出を行うことで機能性表示ができる制度として機能性表示食品制度が新設され，単にサプリメントだけでなく，生鮮食品や加工食品に関しても機能性表示を可能にした世界ではじめての画期的な制度である。時を同じくして，医療機関でのサプリメント販売も可能であることが正式に確認され，かかりつけ医による未病患者への関与も可能になった。今後，医師もサプリメントなどの食品における機能性成分を十分に理解し，特に医薬品との相互作用など患者の健康被害を起こさないように注意する必要がある。

NPO法人日本抗加齢協会は，社団法人日本抗加齢医学会の姉妹団体として設立され，一般消費者や企業に正しいアンチエイジングの知識を普及させることを目的としている。日本抗加齢協会では，今回の機能性表示食品制度の開始は，消費者にアンチエイジングの知識を普及するとともに実践をしてもらう大変良い機会として捉え，本書「機能性表示食品DATA BOOK」を発刊することを決定した。

「機能性表示食品DATA BOOK」は，日本抗加齢医学会の協力を得て，専門知識を持つ医師・歯科医師がヒトでのエビデンスを評価し，消費者庁のガイドラインに沿って判断をした上で，機能性表示が可能であると想定される機能性関与成分を示したものである。残念ながら，すべての成分がこのデータブックで網羅できているわけではなく，まだ不十分ではあるが，今後毎年1年改訂を行い，できる限りの情報を更新していきたいと日本抗加齢協会では考えている。日常臨床にあたる医師や，サプリメント，食育などに興味のある消費者の参考になる資料として本データブックを活用していただければと思っている。

日本抗加齢協会では，今後本書をもとに一般消費者の理解の向上に役立つ解説書を企画している。最後に本書の発刊に当たり，多大なご協力を頂いた日本抗加齢医学会，日本医師会，健康食品産業協議会，日本通信販売協会など関連の団体，企業，先生方に改めて御礼を申し上げたい。

（森下竜一「序文」より）