COPD（慢性閉塞性肺疾患）診断と治療のためのガイドライン第4版

この度，COPD（慢性閉塞性肺疾患）：診断と治療のためのガイドライン第4版が，多くの編集委員や協力者のもとに作成され上梓されることとなりました。高齢化社会が今後さらに拡大するわが国にあっては，COPDの患者数が増加するとともに治療・管理に関わる医療費の増大が懸念されています。2013年より発足された第2次健康日本21では，主要4疾患のうちの1つにCOPDが加えられました。一方で，COPDに対する認知度は極めて低いことが指摘されています。このような状況に鑑み，日本呼吸器学会では，さまざまな取り組みをしてきましたが，その一環として本書の刊行があります。本ガイドラインは第3版と同様に，わが国のCOPD患者に対して，疾患概念，予防，診断，治療を提供する際に参考となる事項や手順を，公表された近年の国内外の新しい知見を加えながら提示しました。学術的にも日常臨床の場においても十分に対応可能な内容となっています。

ガイドライン作成にあたっては，国際的な基準に沿うと同時に，日本の事情も十分に尊重し，わが国のCOPD診療の指標を明確に提示することを目標としました。今回の改訂では，基本的には第3版の定義，診断，病期，病型分類を踏襲しつつ，日進月歩の薬物療法や，非薬物療法に関する考え方，増悪に関しての考え方，などの新しい治療管理に関する概念が取り入れられています。さらに東日本大震災後初めての改訂でもあることから，関連の記述を加えました。

COPD患者は多彩な病像を示し，呼吸器疾患として限定的にみることなく全身疾患として捉えることが求められています。ガイドラインは診療をする際の参考となる情報や標準的な考え方を示していますが，COPD患者の病態は経時的に変化しており適宜把握するのは医療従事者の役割です。個々の患者に合った最前の治療・管理をしていただくために，本書が役に立つことを願っています。

最後に，本書の作成に多大なるご尽力いただいた作成委員ならびにコメントをいただきました学会員の先生方に対して深く感謝致します。

（日本呼吸器学会　COPDガイドライン第4版作成委員会「序文」）

第Ⅰ章　疾患概念と基礎知識

A.疾患概念と定義

　1.疾患概念の歴史的変遷

　2.わが国におけるガイドライン作成の歴史

　3.COPDの定義と包括的疾患概念

B.疫学と経済的・社会的負荷

　1.世界におけるCOPDの動向と疫学

　2.日本におけるCOPDの動向と疫学

　3.COPDの経済的負荷と社会的負荷

C.危険因子

　1.外因性危険因子

　2.内因性危険因子

D.病理

　1.肺の病変

　2.肺の炎症

　3.全身性炎症

E.病因

　1.酸化ストレスとCOPD

　2.プロテアーゼ・アンチプロテアーゼ不均衡とCOPD

　3.炎症細胞と炎症メディエーター

　4.アポトーシス

F.病態生理

　1.気流閉塞を伴わない慢性気管支炎，肺気腫

　2.気流閉塞と動的肺過膨張

　3.ガス交換障害

　4.気道粘液の産生増加

　5.肺高血圧症

G.全身の併存疾患，合併疾患

　1.全身性炎症

　2.骨粗鬆症

　3.骨格筋機能障害

　4.心・血管疾患

　5.消化器疾患

　6.抑うつ

　7.代謝性疾患

H.肺の合併症

　1.喘息

　2.肺癌

　3.気腫合併肺繊線維症

第Ⅱ章　診断

A.診断基準

B.閉塞性換気障害による病期分類

C.病型分類

D.臨床所見

　1.問診（医療面接），質問票

　2.身体所見

E.検査

　1.画像診断

　2.呼吸機能検査

　3.動脈血ガス・パルスオキシメータ

　4.運動負荷・呼吸筋機能・睡眠時検査

　5.肺循環・右心機能

　6.QOL・ADLの評価

　7.喀痰・呼気・血液検査

第Ⅲ章　治療と管理

A.管理目標

　1.COPDに対する管理目標

　2.COPDの管理計画と方針

B.禁煙

　1.タバコ規制における保健医療専門家の役割

　2.喫煙の防止

　3.禁煙指導

C.安定期の管理

　1.ワクチン

　2.薬物療法

　3.非薬物療法

　4.喘息合併COPDの管理

　5.全身併存症と肺合併症への対応

　6.在宅管理

　7.終末期COPDへの対応

　8.災害時の対応

D.増悪期の管理

　1.増悪の定義・診断・原因

　2.増悪の重症度判定・入院の適応

　3.増悪期の薬物療法（気道分泌への対応を含む）

　4.酸素療法

　5.換気補助療法

　6.増悪の予防

E.予後

　1.COPDの予後因子

　2.COPD患者の予後に対する治療の影響

F.COPDの病診連携

　1.プライマリケア医の役割

　2.COPDの診断

　3.プライマリケア医での治療

　4.病診連携はどうあるべきか

付録　身障者援助，法律的側面

　1.身体障害者福祉法

　2.介護保険

　3.医療保険

　4.その他