特集にあたって

Kraepelin以来の「統合失調症は慢性・再発性の経過をとりながら最終的に鈍化に至る」という学説は, Bleuler.MやHuberの長期予後調査によって改定され, 統合失調症の転帰は必ずしも不良ではなく, 寛解に至ることが少なくないことが明らかとなった. 今や, 統合失調症の治療パラダイムは, 体験症状や表出症状のコントロールのみならず, 情動や認知機能の改善, 社会生活機能の向上をも視座に置いた治療ゴールを目指している. 統合失調症の発症前の前駆状態はおおよそ3～5年は続くとされた. この間の精神病理学的な状態変化についてすでに多くの研究がある. こうした背景から, 統合失調症を発症前の前駆期から診断して, 発症予防を目的に早期介入するという治療戦略が成立する. しかし, 前駆状態の診断における信頼性と妥当性に関する問題点に加え, 薬物療法的介入のリスクや倫理的観点からその実現は困難と考えられてきた.

※記事の内容は雑誌掲載時のものです。