Feature Articles 特集論文　1．非侵襲医療機器による部分痩身

肥満症を観察すると皮下脂肪型，内臓脂肪型，混合型に分かれる．部分痩身医療の対象となるのは皮下脂肪型肥満であり，運動や食事指導の介入により改善を期待する内臓脂肪型肥満は対象外である．
日本肥満学会では，肥満と判定されたもの(BMI：体重［kg］/身長［m］²≧25)のうち，以下のいずれかの条件を満たすものを肥満症と診断するとしている¹⁾．
①肥満に起因ないし関連し，減量を要する(減量により改善する，または進展が防止される)健康障害を有するもの．
②健康障害を伴いやすい高リスク肥満．ウエスト周囲長のスクリーニングにより内臓脂肪蓄積を疑われ，腹部CT検査によって確定診断された内臓脂肪型肥満．
内臓脂肪型肥満（内臓脂肪面積≧100㎠）は，おもに成人男性の肥満や閉経後の女性に多く，メタボリック症候群やその予備軍と考えられ，心臓血管系のイベントを生じやすいため早期の改善が促される．一方，皮下脂肪型肥満は小児，閉経前の女性，一部の運動選手（相撲取り，プロレスラーなど）に多く，脂肪の代謝速度も運動や食事改善で減量しやすい内臓脂肪とは異なり遅いことから，その減量にはさらなる自助努力が必要とされる．
わが国ではWHO基準で肥満とされるBMI≧30のような極端な肥満者が少なく，また，自ら医療により肥満を解決しようというニーズも少ないと思われるが，比較的肥満の程度が軽い例や運動をしても特定の箇所の皮下脂肪が減量できない例においては，体形改善を目的に部分痩身を望む場合がある．このような例においては侵襲の大きい脂肪吸引よりも，非侵襲的な医療機器を用いた部分痩身方法が受け入れられやすいと考えられる．
対象は，おもに脇腹，腹部，背部，臀部，大腿，上腕，下顎部の皮下脂肪である．種々の医療機器が考案されているが高価なため，購入に際しては費用対効果を十分検討する必要があると思われる．