緩和ケア病棟での療養を担う立場から

2018年4月に行われた診療報酬改定では，｢緩和ケア病棟入院料」が「同1」と「同2」に分けられた。｢同1」を取得するためには入院期間の短縮化と在宅への移行の割合を増やすことが必要となる。すなわち，緩和ケア病棟に入院中の患者は症状緩和がなされて落ち着いたら，在宅への移行を積極的に検討することが必要となる。このことにより，従来“看取りの場”として考えられていた緩和ケア病棟は役割の転換を求められることになるであろう。しかし，患者が望む終末期の場を尊重する観点からは，緩和ケア病棟から退院する患者が増えることは望ましいこととも思われる。今回の改定は，緩和ケアに従事する医療者が自分たちのケアを本来のあり方に戻すためのきっかけになる可能性があると思われる。