高齢者肺炎の治療の実際

わが国における肺炎の死亡数は，2016年においておよそ114,000人であり，2011年以来死亡原因の第３位となっている¹⁾。また肺炎患者の98％以上は60歳以上の高齢者である²⁾。われわれの施設における市中肺炎入院患者の18年間の検討³⁾においても，重症化率は60歳未満の若年者で12.9％であるのに対して60歳以上の高齢者では21.7％と高く，死亡率も若年者群の2.0％に対して高齢者群では5.5％であった。高齢者の肺炎は予後不良なcriticalな疾患であると考えられる。
このような高齢者肺炎の増加を背景として，2011年に日本呼吸器学会は，海外での医療ケア関連肺炎(healthcare-associated pneumonia；HCAP)の概念を基として医療・介護関連肺炎(nursing and healthcare-associated pneumonia；NHCAP)という新しい肺炎の概念を提唱した⁴⁾が，高齢者肺炎の多くはこの範疇に入るものと考えられる。その後，高齢者肺炎について臨床的検討が相次いで報告されるようになり，また，高齢者肺炎の扱いについても社会的関心が高まり，2017年４月には肺炎診療ガイドラインも改訂された⁵⁾。本稿では，この新ガイドラインも踏まえつつ，高齢者肺炎の治療をどのように行っていくかを考えてみたい。
「KEY WORDS」高齢者肺炎，ガイドライン，抗菌薬，緩和医療