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M-Review

Psychiatric Lecture

成因・危険因子 児童青年期における自殺対策のあり方

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掲載誌
精神科臨床 Legato Vol.3 No.4 16-20, 2017
著者名
齊藤卓弥
記事体裁
抄録
疾患領域
精神疾患 / 小児疾患
診療科目
小児科 / 精神科
媒体
精神科臨床 Legato

一近年,成人の自殺対策は国レベルで推進されていますが,児童青年期ではどのような状況でしようか。
わが国における年間自殺者数(警察庁自殺統計)は,1997年に24,391人に達したのを機に急増し,1998年以降,連続して3万人を超える状態が続きました。自殺者数の増加は,深刻な社会問題として広く世間に注目されることとなり,2006年には自殺対策基本法,2007年には自殺総合対策大綱が制定されるに至っています。
そして2017年には, 自殺総合対策大綱の見直しにより,自殺死亡率を先進諸国の水準まで減少させ,かつ2026年までに2017年と比べて30%以上減少させることが数値目標として掲げられました。そのための重点施策の1つに,「子ども・若者の自殺対策を更に推進する」ことが明記されています。

※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

掲載誌の紹介

精神科臨床 Legato2017年10月号(Vol.3 No.4)

統合失調症や気分障害を中心に精神科領域全体を広く取り上げ,そのときのトレンドに沿った話題や読者が診療において役立つ情報を提供し,精神科臨床の向上に貢献することを目指したものである。

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