2023年に「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が施行され,認知症を取り巻く世界が大きく変わりつつあるなか,医療も転換期にある。「病院の世紀」は終焉し,地域包括ケアへとかじが取られた1)。治療の場が病院一択から地域にも拡大すると,医学モデルだけでなく生活モデルにも依拠せざるを得なくなるであろう。医学モデルでは,疾患の治癒,救命に価値が置かれた。その恩恵もあって,本邦は世界でも有数の長寿国となった。その結果,医療や介護に依存しなければならない「不健康寿命」2)も延びて,健康でなかったとしてもquality of life(QOL)の改善を目指す生活モデルが注目されている。生活モデルではQOLに価値が置かれるため,疾患の治癒はQOL向上の1つの手段となる。疾患を治癒できなくても,周囲との人間関係や住環境,食生活などの生活環境の改善を講じればよいためである。
新刊
特集 これからの認知症施策を考える
②認知症の人の社会参加とバリアフリー社会の促進に向けて
掲載誌
The Curator of Neurocognitive Disorders
Vol.3 No.1 26-29,
2026
著者名
藤田 雄
/
成本 迅
記事体裁
抄録
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特集
疾患領域
精神疾患
/
神経疾患
/
脳血管障害
診療科目
神経内科
/
老年科
/
精神科
媒体
The Curator of Neurocognitive Disorders
Key Words
認知症の人の意思決定支援
/
オープンダイアローグ
/
地域包括ケア
/
認知症フレンドリー社会
※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

