①地域疫学研究の成果からみた認知症リスク低減の可能性

本邦では，超高齢社会を迎えて認知症患者の急増が医療・社会問題となっている。欧米諸国の疫学調査では，認知症の有病率・罹患率が低下傾向にあるとの報告が散見される。福岡県糟屋郡久山町で継続中の疫学調査の成績では，65歳以上の住民における認知症の粗有病率は，1985年の6.7％から2012年には17.9％と上昇したが，その後低下傾向を認めた。さらに，2022～2023年に実施した，本邦4地域の65歳以上の地域住民を対象とした認知症の有病率調査において，認知症の有病率は12％であり，2012年の厚生労働省から報告された15％に比較して低かった。これらの知見は，本邦においても認知症の有病率が低下傾向に転じたことを示唆している。認知症の発症リスクの低減を図る上で，糖尿病や高血圧などの生活習慣病の予防や適切な管理に加え，禁煙，定期的な運動習慣，筋力維持，多様性のある食事など，さまざまな因子の包括的な対策を心がけることが重要であるといえよう。