「はじめに」日本における大腸癌の年齢調整死亡率は，1995年以降，横ばいあるいは僅かな減少傾向にあるものの，高齢者人口の増加に伴い大腸癌罹患者数は増加の一途を辿っている。国立がん研究センター（がん対策情報センター）から出された最新の報告によると，2015年には，年間135,800人が大腸癌に罹患し（結腸癌：91,600人，直腸癌：44,200人），50,600人が大腸癌で亡くなることが予測されている。大腸癌は，その前駆病変と考えられている腺腫性ポリープを内視鏡的に摘除することにより，その罹患率が76～90％抑制可能であること，さらには53％の死亡率抑制効果が得られるという米国National Polyp Study（NPS）Groupからの報告を受け1）2），本邦においても全大腸内視鏡検査（TCS）および腺腫性ポリープに対する内視鏡的摘除が広く普及してきた。本邦には，2012年に刊行された『消化器内視鏡ハンドブック』3）や2014年の『大腸ポリープ診療ガイドライン』4）に加え，『大腸EMR/ESDガイドライン』が論文化され5），早期大腸癌を含めた大腸腫瘍性病変に対するマネジメント法についての指針が示されたが，内視鏡的ポリープ摘除後の経過観察（サーベイランス）方法に関する十分なエビデンスに基づくコンセンサスは存在しない。