2019年にがん遺伝子パネル検査が保険適用となってから約2年が経過した。進行固形がんの治療効果予測目的に限られたものであるが，日本全国で一律に高度な検査が実施できるようになった「光」は大きい。ただし，コンパニオン診断法との使い分け，検査実施時期の制限，治療到達性の低さなど解決すべき「影」もより明確になってきた。今後リキッドバイオプシーなど新規技術の導入や，予後予測などへの用途の拡張も踏まえこれらの課題の解決に向けた努力が必要である。
「KEY WORDS」がん遺伝子パネル検査，遺伝子プロファイル検査，コンパニオン診断，リキッドバイオプシー，オフラベルユース