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抗がん剤の費用対効果

がん分子標的治療 Vol.15 No.1, 105-106, 2017

半世紀以上の長きにわたって日本では,「国民皆保険制度」という言葉が「すべての国民が公的医療保険に加入できる(実質的には,加入する義務がある)」状態という本来の定義を超えて,「その公的医療保険でほぼすべての医薬品が賄われる」状態として理解されてきた。増えつづける医療費に対しては,これまでは老人医療費の定額負担→定率負担→現役並み所得の高齢者の負担率引き上げや,保険料率自体の改定,被用者保険の本人負担の自己負担率引き上げなど,「広く薄く」負担を上乗せするかたちで対応を試みてきた。
しかしこの2~3年の間,「とてもよく効き,なおかつとても高額」な薬剤の上市が相次いだことで,議論の風潮は大きく変わった。議論の風向きを変えるのに大きく「貢献」した3剤が,C型肝炎治療薬のソホスブビルおよびレジパスビル/ソホスブビル配合錠・抗がん剤のニボルマブ・高コレステロール血症治療薬のエボロクマブである。

※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

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抄録