半世紀以上の長きにわたって日本では，「国民皆保険制度」という言葉が「すべての国民が公的医療保険に加入できる（実質的には，加入する義務がある）」状態という本来の定義を超えて，「その公的医療保険でほぼすべての医薬品が賄われる」状態として理解されてきた。増えつづける医療費に対しては，これまでは老人医療費の定額負担→定率負担→現役並み所得の高齢者の負担率引き上げや，保険料率自体の改定，被用者保険の本人負担の自己負担率引き上げなど，「広く薄く」負担を上乗せするかたちで対応を試みてきた。
しかしこの2～3年の間，「とてもよく効き，なおかつとても高額」な薬剤の上市が相次いだことで，議論の風潮は大きく変わった。議論の風向きを変えるのに大きく「貢献」した3剤が，C型肝炎治療薬のソホスブビルおよびレジパスビル／ソホスブビル配合錠・抗がん剤のニボルマブ・高コレステロール血症治療薬のエボロクマブである。