我が国における近年の医療上の重要課題に，生活習慣病とメタボリックシンドローム対策がある。これらの疾病において，その根幹に位置するのが糖尿病である。糖尿病患者は全世界的にも，我が国においても年々増加の一途をたどっている。2017（平成29）年に発表された厚生労働省の平成28年国民健康・栄養調査によれば，糖尿病の有病率はさらに増加しており，糖尿病患者1,000万人，糖尿病予備群は1,000万人で，計2,000万人となっている^1）。また，少子高齢化の進行や定年後再雇用の促進により，就労者の高齢化がさらに進み，今後，糖尿病を抱える就労者の増加が予想されている。仕事をもつ糖尿病患者では，しばしば仕事と糖尿病治療の両立が困難な場合があり，たとえばJ-DOIT2研究の報告^2）において明らかにされたように，多くの患者が「多忙さ」を理由に挙げて糖尿病治療を自己中断している現状がある。