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熊本地震時の周産期医療

災害急性期の周産期広域搬送

Fetal & Neonatal Medicine Vol.8 No.3, 23-26, 2016

2016年4月15日に熊本地震が発生した。しかし,15日に発生した地震は前震であり,翌16日午前1時25分に震度7(M7.3)の本震が発生した。この本震とそれに続く余震によって,熊本県の周産期医療の中核である熊本市民病院が被災し,倒壊の恐れから入院患者の避難指示を出している。熊本市民病院の新生児集中治療室(NICU),新生児治療回復室(GCU)では,この避難指示により入院患者38名を熊本県内および県外の周産期医療施設へ避難することを決定した。一次搬送では県内の医療施設23名,県外の医療施設14名,自宅退院1名となり,二次搬送ではさらに7名が県外の医療施設へ搬送されている1)。
鹿児島県ではこれら一次,二次搬送に鹿児島県内にある2つの周産期医療施設(鹿児島市立病院,今給黎総合病院)が協力することで,熊本県の3つの周産期医療施設(熊本市民病院,熊本大学医学部附属病院,福田病院)を緊急支援し,速やか,かつ安全に広域搬送を終えることができた。災害急性期の広域搬送を鹿児島県の周産期医療施設が一丸となって陸路と空路による搬送を同時に行ったので,その経過と災害時の周産期医療における課題を報告する。
「KEY WORDS」災害,広域搬送,ドクターヘリ,DMAT

※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

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抄録