パーキンソン病診断のコツとPitfall
新制度におけるパーキンソン病軽症Hoehn & Yahr 1 or 2での難病認定申請
掲載誌
Frontiers in Parkinson Disease
Vol.9 No.1 32-35,
2016
著者名
相沢祐一
/
武田篤
記事体裁
抄録
疾患領域
神経疾患
診療科目
脳神経外科
/
神経内科
/
老年科
媒体
Frontiers in Parkinson Disease
「はじめに」平成27年1月1日「難病の患者に対する医療等に関する法律」が施行された。これによりいわゆる「難病」のうち,国が指定したパーキンソン病(PD)を含む110の指定難病について医療費を助成する制度がスタートした。その後,同年7月1日より対象疾患が306疾患に拡大され現在に至っている。今回新しく制定されたこの難病医療費助成制度とこれまでの特定疾患治療研究事業との大きな違いの1つとして,症状の軽い患者でも,高額な医療費がかかる場合は特例措置として医療費助成が受けられるようになったことが挙げられ,注目すべきであると思われる。特に,現役勤労者が新薬などによる高額な治療薬の処方を受け,体調をコントロールしながら仕事や家庭生活を営むうえで,医療費の軽減が可能かどうかは重要なポイントであると思われる。
※記事の内容は雑誌掲載時のものです。