フレイルに対する地域包括的介入のエビデンス

「はじめに」フレイルは要介護に至る前段階であり，わが国でも多くの高齢者（約1割；340万人）がフレイルに該当すると考えられている（図1）。このフレイルの状態は，近い将来介護が必要になるリスクが高い一方，適切な介入によって健常な状態へと改善可能な可逆性を含むと考えられている（図2）。フレイルは2014年度に日本老年医学会より新たに提唱された用語であるが，わが国では2006年度より介護予防事業が開始されており，その中の要支援者や二次予防対象者がおおむねフレイルに相当すると考えられる。つまり，フレイルの状態から改善するのか，それとも悪化してしまうのかによって，高齢者自身の自立度や生活の質（quality of life：QOL）が阻害されるだけでなく，医療費や介護給付費といった社会保障費の増大を招くことで社会的にも大きな影響を招く。