日本感染症学会が2012年8月20日に発表した抗インフルエンザ薬予防投与の指針(http://www.kansensho.or.jp/influenza/1208_teigen.html)が参考になります. 病院や高齢者施設におけるインフルエンザ流行の発端は職員によるインフルエンザの持ち込みであることが多いため, 患者・居住者と共に職員へのインフルエンザワクチン接種が行われてはいますが, 現実には多くの流行事例が発生しています. 特に, インフルエンザウイルスの抗原変異が予測されるようなシーズンや, 現に起こっているシーズンにはワクチンの効果が低下するので, 予防投与を積極的に考えるべきです. また, そうしたことがなくとも, 院内や施設内の流行の規模や拡大の速度が大きいときは前向きに予防投与を考えます. 具体的には, 病院の場合は同一フロアの職員にインフルエンザ発症がみられたら予防投与を開始し, 高齢者施設などでは居住者の部屋を超えたインフルエンザの発症がみられたら同一フロアの職員への予防投与を開始し, 併せて施設全体の職員への予防投与を考慮します. 病院よりも高齢者施設のほうが積極的に対処するのは, 施設全体へのインフルエンザの流行拡大が病院の場合より短期間に進行することが多いからです. 投与期間は, 病院も高齢者施設も原則7～10日間としますが, 流行継続の状況をみて弾力的に考える必要があります. なお, 予防投与の量は治療の場合の半量とします. また, 予防投与の効果は100%ではなく, 予防投与中に発症したら治療量の投与に切り替えるようにします.