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治療(インフルエンザ)

日本におけるオセルタミビルの処方と異常行動リスクに対する規制措置の影響―保険薬局データベースを用いた医薬品使用実態調査

漆原尚巳川上浩司

インフルエンザ Vol.13 No.3, 37-43, 2012

2007年3月, 規制当局は異常行動に関する安全性の懸念から, 10歳代患者におけるオセルタミビルの使用制限を求める緊急安全性情報発出を含む規制措置を講じた. 2008年度の10歳代患者でのオセルタミビル調剤数は, 2006年度の20.4%にまで減少した. 一方, 2008年度のザナミビル調剤数は全年齢層で約9倍に増加した. オセルタミビルを投与された10歳代患者での異常行動報告数は, 2006年度の24例から2008年度の9例へと減少したが, その減少は10歳未満患者での報告数増加により相殺された. ザナミビルの使用に関する異常行動報告数は調剤患者数の増加に比例して増加した. 以上のことは, オセルタミビル, ザナミビルを使用した小児患者集団はいずれの年齢層でも異常行動発生リスクを有することを示唆しており, 年齢別, 薬剤別に異なる現行の安全性対策の再検討が必要と考えられる. 「はじめに」ノイラミニダーゼ阻害薬のオセルタミビルおよびザナミビルは, インフルエンザ治療薬として汎用されており, 2007年までの世界全体の供給量の75%, 3,400万人分を日本で消費したとされる1).

※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

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