Summary 　阪神淡路大震災や新潟県中越地震の教訓から，本邦には全国的にDMATが整備されてきた。そして，その活動を支援するものとして，広域災害情報システムも機能拡充してきた。 　東日本大震災において，DMATは，47全都道府県から380チームのDMATが迅速に参集して，岩手県，宮城県，福島県，茨城県において活動した。活動期間は，3月11日～22日の12日間であった。活動内容は，調整本部などの本部運営，病院支援，域内搬送，広域医療搬送，病院入院患者避難搬送であった。このように，災害急性期への対応システムは東日本大震災でもその有効性が確認された。 　しかし，現在想定される首都直下地震，東海地震，東南海・南海地震においては，さらに重大な被害が想定されている。このような震災に対応するためには，さらなる体制の充実とその維持が重要である。