近年，少子高齢化による社会状況の変化，虚血性心疾患患者の急性期救命率の改善などを背景に，わが国でも慢性心不全患者が爆発的に増加してきている。前回，2005年に改訂版を発行したが，その後の5年間で，慢性心不全治療の薬物・非薬物療法のエビデンスが蓄積され，単に心不全の病態進行を抑制するだけでなく，逆リモデリングや心不全の完治を目指した治療も，夢ではなくなってきている。また，心臓外科領域では，移植法改正の影響や国産の補助人工心臓の保険適応追加により，今後，心移植症例の増加，補助デバイスの適応拡大等が予見されている。一方，わが国の医療経済の状況を考えると，慢性心不全の治療目標は，単なる心事故予防の観点だけでなく，医療負担の増加に対する対策も見直さなければならない状況となってきた。このような心不全集学的治療法の近年の進歩を踏まえ，わが国の慢性心不全治療は大きな変換点を迎えようとしているといえる。今回改訂版では，これら社会的背景の変化と心不全に対する集学的治療の進歩を踏まえて，新たに日本移植学会, 日本心臓血管外科学会，日本心臓リハビリテーション学会，日本超音波医学会，日本内分泌学会，日本不整脈学会を加えた合計13学会（日本循環器学会，日本胸部外科学会，日本高血圧学会，日本小児循環器学会，日本心臓病学会，日本心電学会，日本心不全学会と前述6学会）から推薦された研究員で研究班を組織し，ガイドラインの全面的な改訂を行った1）。