結核はHIV，マラリアと並び，世界三大感染症の1つに数えられており，世界人口の約1/3が結核菌に感染していると推測されている。WHOの報告によると，2015年には年間約1,040万人が結核を新たに発病し，約180万人が死亡し，そのうち40万人はHIVにも感染していたとされている^1）。結核対策だけでなく，HIV対策の重要性も求められている。
わが国の2015年における新登録結核患者数は18,280人で，前年の19,615人より1,335人（6.8％）減少した。結核罹患率は人口10万対14.4と，前年の15.4より1.0（6.5％）減少した^2）。都道府県別結核罹患率をみると，10.0未満の都道府県は最も低い山形県の7.3をはじめとして9道県を数え，最も罹患率が高い大阪府の23.5との間には約3倍という大きな地域格差が認められる（表1）^2）。2010年に長野県が全国で初めて罹患率10以下となったが，わずか5年の間に9道県に増加している。また2010年の大阪府の罹患率は29.9で，同年の罹患率20以上の都道府県は8都府県であったものが，2015年には大阪府のみとなっている。また大都市の罹患率は高いことが多く，政令指定都市でみると大阪市34.4，名古屋市22.4，堺市22.0，神戸市21.3，東京都特別区19.1，北九州市18.9などである。わが国では結核罹患率の減少速度の鈍化が指摘されて久しいが，厚生労働省は2016年に「結核に関する特定感染症予防指針」の一部改正を行い，具体的な成果目標の1つとして，2020年までに結核罹患率を人口10万対10以下とすることを挙げている^3）。一方，欧米先進国の結核罹患率は軒並み10.0以下であり，2014年で比較すると日本の罹患率15.4は，米国（2.8）の5.5倍，カナダ（4.4）の3.5倍，オランダ（4.8）の3.2倍と，依然として日本は結核の中蔓延国である^2）。
「KEY WORDS」肺結核，糖尿病，免疫抑制宿主，高齢者，結核治療