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特集 療養過程のそれぞれの場面で緩和ケアをどう伝えるか

がん情報としての緩和ケアの情報提供のあり方

Cancer information service for improving palliative care

渡邊清高

がん患者と対症療法 Vol.24 No.1, 61-66, 2013

「Summary」信頼できるがん情報を提供し普及させる取り組みとして, がん対策情報センターの活動とともに緩和ケアにおける情報提供の現状と今後について概説する. 患者にとっては厳しい内容を含む緩和ケアに関する情報提供は, 受け手への十分な配慮とケアの継続, 個別性や地域における差異も考慮する必要があり, 情報の正確性とともにわかりやすさ, 親しみやすさも重要な要素である. 現在全国のがん診療連携拠点病院や自治体との連携が広がってきており, 相談支援センターの相談員, 地域の医療や療養介護を支える関係者との連携のもと, 多職種の参画を促しつつ地域目線・患者視点の情報提供や支援を行うためのモデルを構築し普及させていくことが望まれる.
「はじめに」がんに関する正しい情報の不足, がん死亡や罹患の増加, がん医療格差などの問題を解決するために, 2006年にがん対策基本法が制定された. 同年, がん対策に関連する情報基盤の中核を担う組織としてがん対策情報センターが位置づけられ, 国立がん研究センター(旧 国立がんセンター)に当該センターが設置された.

※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

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