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特集 療養過程のそれぞれの場面で緩和ケアをどう伝えるか

療養場所の選択~在宅療養(診療所医師) 緩和ケアを受けるがん患者における病院と診療所の連携

Coordination between general hospitals and home hospice providers for cancer patients receiving palliative care

新城拓也

がん患者と対症療法 Vol.24 No.1, 32-37, 2013

「Summary」在宅医療の推進を厚生労働省は明示している. 一般人口のうち60%は自宅での療養を, 30%は自宅での死亡を希望しているが, 実際には自宅での死亡は12%に止まっている. 本稿では, 在宅医療, 緩和ケアの提供をしている当院での体験を述べる. 提示した2症例どちらも, 在宅療養の経過中に総合病院への入院を必要とした. がん患者の連携医療において重要なことは正確な診療情報の伝達だけではなく, それぞれの医療者間のコミュニケーションである.
「はじめに」2012年の医療保険制度の改正で, 厚生労働省は在宅医療の推進を明示している1). 一般人口に対する調査では, 60%以上が自宅で療養を受けたいと考えている. また, 一般人口のうち30%は自宅での死亡を希望している2). しかし, 死亡場所として自宅は2010年には12%に止まっており, 希望とは乖離している3). 阻害要因としては, 医療サービスの供給が不十分であること, 家族に負担がかかること, 24時間体制の医療提供が不十分であること, 入院できる病院が確保できないことなどが挙げられている.

※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

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