肺炎の罹患率の高い高齢者に対する診療の規範として，すでに日本呼吸器学会が作成してきた市中肺炎(community-acquired pneumonia；CAP)や院内肺炎(hospital-acquired pneumonia；HAP)に対する診療ガイドラインが果たす役割は必ずしも十分ではなく，それは，高齢者は病院と在宅の中間的存在である介護施設などの医療関連施設に入所していることもあり，また高齢者肺炎はCAPとHAPの両方の特徴をもち，若年者とは異なる予後を示してきたからである。
そのような背景から，介護保険や国民皆保険などわが国に特徴的な医療制度を考慮し，介護(nursing)を加えた医療・介護関連肺炎(nursing and healthcare-associated pneumonia；NHCAP)を対象としたガイドラインが作成された¹⁾わけである。まさにこれは，本テーマである地域包括ケアシステムという場において対応すべきであるという概念から出発したガイドラインであり，ときに重篤となり人工呼吸に至るもの²⁾から軽症例まで重症度スペクトラムが広い肺炎に対し，高齢化の進むわが国において時宜を得たものである。
「KEY WORDS」高齢者肺炎，地域包括ケア，誤嚥性肺炎，診療報酬，医療・介護関連肺炎