「はじめに」2000年度厚生科学研究で実施された月経困難症の実態調査によると, 20～49歳までの女性のうち33%に月経困難症を認めたが, そのうち医療機関を受診した場合の診断の内訳は, 機能性月経困難症が最も多く47.0%と約半数を占めた. 器質的な異常としては子宮内膜症が最も多く26.7%で, 次いで, 子宮筋腫と診断されたものが17.3%であった1). 年代別にみると若年ほど機能性月経困難症の割合が高かった(図1)1). 機能性月経困難症は初経後2～3年で始まり, 年齢とともに軽快していくことが多く, 10歳代の月経困難症は大部分が機能性である. したがって, 10歳代まで対象を広げると, 70%以上が機能性月経困難症であるとする報告もある. しかし, 月経困難症を訴える女性でも, 医療機関を受診する者は12%に過ぎず, 適切な治療が行われているとはいえない. 受診しなければ適切な治療を受けられずに生活の質(quality of life;QOL)が低下するだけでなく, 器質性疾患を見逃すことになり, ひいては将来的な妊孕性低下や発癌にまでつながるリスクがあるのである.