外来癌化学療法における地域連携

「はじめに」連携とは, 「異なる専門職や機関が, よりよい課題解決のために, 共通の目的をもち, 情報の共有化を図り, 協力し合い活動すること1）」である. その人らしく安心して生活するには, 家族や自施設の医療関係者のみの支援にとどまらず, 近隣住民, 民生委員やケアマネージャー, かかりつけ医, 学校や会社, 役所, 一般企業などのソーシャルサポートネットワークの活用が有効と考えられる場合も多い. 地域連携を行ううえで, 自施設の機能や役割と患者のニーズなどの特徴を考慮しておくことは, 患者・家族への資源活用の際のデータベースを構築していくうえでの手掛かりとなる. 国立がん研究センター中央病院は, 緩和ケア病棟をもたない癌専門病院であり, 訪問診療や訪問看護などの在宅ケアについても他機関に依頼して連携をとっている. 外来化学療法は, 入院に比べて社会生活を継続しながら治療を受けられるメリットがある一方で, 副作用への対応や服薬管理, 仕事, 家事・育児など社会生活を送るうえでの問題, 治療費・生活費などの経済的な問題などへの不安の声も患者や家族から聞かれる.

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