米国では，2015年の新規感染者のうち82％を占める高リスクグループは，男性同士の性行為感染である^2）。現在，既に多くのHIV予防施策が男性間性交渉者（men who have sex with men；MSM）に対して行われており，それらは行動戦略（コンドームの使用，禁欲・節制など）と薬物療法戦略（曝露前予防［pre-exposure prophylaxis；PrEP］薬，曝露後予防［post-exposure prophylaxis；PEP］薬，予防としての治療など）に大別される。行動戦略としてMSMをターゲットにコンドームの使用を推奨しているが，MSMの25～28％しか使用していない，と報告されている^3）。薬物療法戦略の予防としての治療（Treatment as Prevention；TasP）は，陽性者のウイルス量を検出限界未満に抑制することで，他者への伝播を最小限にする。HPTN052試験において陽性パートナーのウイルス量を抑制することで，陰性パートナーへの感染伝播を96％抑制したことが示された^4）。しかし，こういった予防戦略が行われていても，米国での男性同士の性行為感染による感染率は，2010年から2014年まで変わっていない。2012年7月，食品医薬品局（Food and Drug Administration；FDA）によりPrEP薬としてエムトリシタビン/テノホビル ジソプロキシルフマル酸塩の使用が承認された。FDAの承認後しばらくして世界保健機関（World Health Organization；WHO）と疾病管理予防センター（Center for Disease Control；CDC）は，コンドームの使用や禁欲・節制，パートナーを特定すること，TasPなどの予防戦略とともに，高リスクのMSMに対してPrEP薬を推奨した。2015年のMMWRの報告では^5），米国の18～59歳のHIV未感染MSMで，過去1年間に少なくとも1人以上のセクシャルパートナーがいる者のうち24.7％は，過去1年の間に2人以上のセクシャルパートナーがいて，コンドーム未使用の性行為がある，または/かつ性行為感染症の診断を受けていた。そのため，彼らはPrEPの適応とされた。これらさまざまな予防戦略がMSMに対して行われているが，個々の戦略を併用したときの有効性を検証する必要がある。われわれは，既に確立された予防戦略との併用においてPrEPが広く採用されることのインパクトについて，ハイリスクのMSM集団におけるHIVの発生をシミュレーションして評価した。