「生まれてくるこども」のための医療(周産期・生殖医療)については,生命倫理的課題が多く,時代の変化・テクノロジーの進歩とともにその内容は急激に変化していく。臨床一学会がこの問題をグリップするにはすでにそのキャパシティをはるかに超えていることは誰もが理解している。現在,日本産科婦人科学会では,この件に関して積極的に国に向けて活動を行っている。本稿では,「国の果たすべき役割」をまとめると同時に,「なぜ国の腰が重いのか?」も考えてみたい。
特集 生殖医療の倫理的・法的諸問題
「生まれてくるこども」のための医療において国が果たすべき役割
掲載誌
HORMONE FRONTIER IN GYNECOLOGY
Vol.29 No.4 65-70,
2022
著者名
三上 幹男
記事体裁
抄録
/
特集
疾患領域
代謝・内分泌
診療科目
糖尿病・代謝・内分泌科
/
産婦人科
媒体
HORMONE FRONTIER IN GYNECOLOGY
Key Words
少子化,生殖補助医療,公的機関,優生思想,幸福追求権(自己決定権),ノーマライゼーション
※記事の内容は雑誌掲載時のものです。