近年の生殖補助医療の進歩には目覚ましいものがあるが，それら新しい技術を適切に運用するためには，ガイドラインなどの整備が必要なことは言うまでもないことである。日本産科婦人科学会は，他学会に先駆けて臨床・研究を遂行する際に，倫理的に注意すべき事項に関する見解を公表し，会員各位に遵守を求めてきている。法律や倫理規定などがないわが国において，これまで学会はメディカルプロフェッションとして，安全で質の高い医療を提供するために社会的役割も果たしてきた。しかし生殖医療においては，生まれてくる子どものことを考慮すると，社会的・倫理的な要素を大いに包含していたり，法的整備が必要不可欠であったりすることがあまりにも多い。このような生殖に関わる医療行為の是非の判断は，メディカルプロフェッションとしての学会が行うのではなく，最終的には立法府の判断が必要となる。