慢性閉塞性肺疾患（COPD）の死亡者数は増加の一途をたどってきており，COPDの医療負担についても注目されるようになってきた。“COPD予備軍”の存在も明らかとなっており，今後も高齢化に伴いCOPD医療費が増加する可能性が考えられる。
COPD医療費は重症になるほど増大し，その大半は入院にかかる費用が占めている。そして入院の主な原因は増悪であることから，増悪を予防することがCOPDの進行や死亡を抑えることに加え，医療費削減にもつながると考えられる。
治療の具体的な費用対効果に関しては，効果を質調整生存年（QALY）で評価し，新規介入によって増加する費用をQALYで割り算する増分費用効果比（ICER）で評価されることが多くなっている。国内においてはチオトロピウムの費用対効果は証明されているが，長時間作用性β₂刺激薬（LABA）や長時間作用性抗コリン薬（LAMA）/LABA，吸入ステロイド薬（ICS）/LABA などに関してはまだ評価が十分ではなく，今後の評価が望まれる。
「KEY WORDS」COPD，医療費，費用対効果，QALY，ICER