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特集 医療経済の現状分析と将来

COPD医療費と治療の費用対効果

THE LUNG perspectives Vol.25 No.3, 60-64, 2017

鍬崎恵里子児玉裕三

慢性閉塞性肺疾患(COPD)の死亡者数は増加の一途をたどってきており,COPDの医療負担についても注目されるようになってきた。“COPD予備軍”の存在も明らかとなっており,今後も高齢化に伴いCOPD医療費が増加する可能性が考えられる。
COPD医療費は重症になるほど増大し,その大半は入院にかかる費用が占めている。そして入院の主な原因は増悪であることから,増悪を予防することがCOPDの進行や死亡を抑えることに加え,医療費削減にもつながると考えられる。
治療の具体的な費用対効果に関しては,効果を質調整生存年(QALY)で評価し,新規介入によって増加する費用をQALYで割り算する増分費用効果比(ICER)で評価されることが多くなっている。国内においてはチオトロピウムの費用対効果は証明されているが,長時間作用性β2刺激薬(LABA)や長時間作用性抗コリン薬(LAMA)/LABA,吸入ステロイド薬(ICS)/LABA などに関してはまだ評価が十分ではなく,今後の評価が望まれる。
「KEY WORDS」COPD,医療費,費用対効果,QALY,ICER


※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

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