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特集 超高齢社会における循環器疾患

座談会 超高齢者パンデミック時代における循環器診療

CARDIAC PRACTICE Vol.28 No.2, 61-65, 2017

木原康樹和泉徹野々木宏横山広行

木原 今回の座談会では超高齢者パンデミック時代における循環器診療の課題を先生方にご指摘いただいて,直面している困難を浮き彫りにしていきたいと思います。
まずは和泉先生より超高齢時代を迎えたわが国における循環器の疫学的な問題について解説をお願いいたします。
和泉 2005年10月にわが国の人口が減少に転じたことが明らかとなり,2007年には65歳以上の人口割合が21%を超えてわが国は超高齢社会を迎えました。2005年には15~64歳の生産年齢人口が66%程度いましたが,2030年には59%に,2055年には51%まで低下すると予測されています。また,14歳以下の世代は2005年には14%いましたが2030年には10%,2055年には8%程度まで減少すると予測されています。高齢者世代は増加し,2005年には20%,2030年には32%,2055年には40%を超えると見込まれています。このように高齢者人口の増加と生産年齢人口の減少が並行して進行するため,高齢化を考える際には常に少子化も含めて「少子・高齢社会」であることを考えなければなりません。


※記事の内容は雑誌掲載時のものです。

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